経済学部経済学科
アドミッション・ポリシー

  • ・⾼等学校の主要教科について基礎的な知識や技能を⾝につけている。
  • ・知識や情報を⽤いて問題を解決するための⽅法を⾃ら考え、他者に伝えることができる素養を備えている。
  • ・主体的に勉学に励む意思を有している。
  • ・⾃⼰を成⻑させ他者と協⼒して社会に貢献するという意思を有している。

高等学校で履修することが
望ましい科目

  • ・国語総合⼜は国語表現(⾃分の考えを的確に⽂章で表現するために必要です。)
  • ・英語表現Ⅰ・英語表現Ⅱ(英語を必修科⽬としています。教養としても必要です。)
  • ・数学Ⅰ⼜は数学A(論理的な思考⼒を⾝につけるために必要です。)

※ 上記の科⽬群は、資格取得や就職活動のためにも必要です。
※1 履修することが望ましい科目
学士課程1年生の学修において、ある程度必要な科目とし、選抜方法の科目としては必須ではないもの

経済学部経済学科
ディプロマ・ポリシー

【課題発見・解決】(実践躬行の体験教育を通した統合的学修による課題発見・解決力)

  • 1.経済社会の諸問題に対して経済学的な視点で分析することができる。
  • 2.経済学に加えて法学・商学・会計学の知識とスキルを用いて、経済社会の諸問題に対する解決策を提案することができる。

【思考・判断】(グローバルな思考に基づく社会貢献)

  • 3. 地域の経済社会的な課題を解決するために必要な制度上の知識と実践的手法を身に付けている。
  • 4.経済社会の諸問題を世界的視野と歴史的視点で捉えることができる。

【関心・意欲・態度】(自己確立による社会貢献)

  • 5.所属する組織や社会における自らの役割と任務を認識し、主体的にこれらに貢献することができる。
  • 6.議論などを始めとしたあらゆる場面において異なる意見を受け止め、理解することができる。

【知識・理解・表現】(社会を支える幅広い教養)

  • 7.経済学の基礎知識を修得している。
  • 8.法学・商学・会計学の基礎知識及びビジネスの実践的な知識を修得している。
  • 9.文書又は高等により、自らの考えを論理的かつ正確に伝えることができる。

【技術・技能】(社会貢献に結びつく資格並びに特別な技術・技能)

  • 10.経済社会の動向を経済学に必要な数量的手法を用いて説明することができる。

経済学部経済学科
カリキュラム・ポリシー

1.教育課程編成の考え方

経済学科では、人材養成の目的及びディプロマ・ポリシーを達成するために、学科科目を( 1 )必修科目、( 2 )選択必修科目、( 3 )選択科目、 ( 4 )キャリア選択科目に区分し、体系的に教育課程を編成する。

(1)必修科目

初年次から4年次にかけて開講される必修科目で構成する。
初年次に「基礎演習A・B」等を配置し、経済社会を分析するために必要となる論理的思考力の基礎を養成する。
又、2年次に「地域参画ワークショップ」 3年次にゼミナール科目「専門演習 1A/1B 」を配置し、経済社会を分析するために必要な思考力や表現力、コミュニケーション力、及び経済社会の諸問題を多角的な視野から能動的に発見して、それらを解決する能力と態度を養成する。
更に、4年次にゼミナール科目「専門演習 2A/2B 」「卒業研究」を配置し、4年間の学修の集大成として卒業研究を完成させる。

(2)選択必修科目

2年次に開講される「ミクロ経済学 1 ・ 2 」「マクロ経済学 1 ・ 2 」のいずれかを選択必修科目として配置し、経済社会の諸問題に対するグローカルな視点での洞察力や分析力を養成する。

(3)選択科目

初年次から3年次にかけて開講される選択科目で構成する。
初年次に「法律学概論1・2」2年次に「工業簿記1・2」3年次に「マーケティング 1・2」等の科目を配置し、経済学に加えて法学・商学・会計学の 知識とスキルを用いて、経済社会の諸問題を発見し、それらを解決する能力を養成する。

( 4 )キャリア選択科目

初年次から3年次にかけて開講される選択科目で構成する。
初年次に「キャリアスキル特講1・2」等を配置し、経済社会に貢献する専門的な知識を持つ社会人を養成する。
又、2年次から3年次にかけて「キャリアスキル1~6」等を配置し、社会人として経済社会で果たす役割を自覚させ、それを実現するための必要な能力を養成する。

2.教育方法の考え方

( 1 )実践躬行

経済社会の諸問題を多角的な視野から能動的に発見して、それらの解決方法を探求する学修機会を提供する。

( 2 )社会科学分野の横断的な学び

経済学に加えて法学・商学・会計学など、社会科学分野における幅広い視点に基づいた解決能力を養うための学修機会を提供する。

( 3 )地域社会との連携

地域の経済社会で活動する人々との連携を通じて、専門教育での学びと経済社会とのつながりを理解できる実践的な学修機会を提供する。

( 4 )最終到達目標の達成要件の検証による授業改善

授業が科目の最終到達目標の構成要件を十分満たす内容になっているかを教授者自らが検証しながら授業改善に努める。

( 5 )カリキュラムの体系性の検証

授業の体型をカリキュラムマップ等を活用して提示する。

3.評価方法の考え方

( 1 )最終到達目標の達成要件の明示

科目の教育目標に適合した評価方法を採用するために、科目ごとに最終到達目標の構成要件をシラバスに明示する。

( 2 )最終到達目標の構成要件を基準とした成績評価

成績評価は科目の最終到達目標の構成要件について行い、公正な成績評価の基準を示すことに努める。